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アルトコイン「TRX(トロン)」は詐欺コイン?特徴と疑われた理由

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TRX(トロン)
トロン(TRX)は、無料のエンターテイメントシステムを構築するプラットフォームとして設計されています。

ブロックチェーンを利用して世界中の人がオリジナルのゲームやコンテンツを作れるプラットフォームを作るだけでなく、プラットフォームの利用料を無料に設定しているのが大きな特徴です。

先進性が高い一方で、開発期間の長さなどから詐欺コインなどと呼ばれるケースが存在し、急激な価格上昇とセットで話題になったアルトコインになっています。

トロン(TRX)の主な特徴

・無料で使えるエンターテイメントコンテンツのプラットフォーム
・様々な有名企業と提携している
・開発予定期間が10年と長い
・ホワイトペーパーの盗作疑惑が話題に

トロンは無料のエンターテイメントコンテンツプラットフォームを目指しています。ブロックチェーンの技術を利用することで、誰もが参加可能で、データの開発や記録、公開が可能な仕組みを作ろうとしているのです。

プラットフォームの利用料金が無料であることも特徴で、クリエイターは自分のつけたい価格でゲームなどを販売することができ、利益がそのまま還元される仕組みになっています。

小説や写真集など応用範囲が広いのが特徴で、発想の数だけコンテンツが増える可能性があります。

個人でゲーム内通貨などを利用したICOも可能になっていて、資金を集めてゲームを開発するといった使い道も考えられます。

無料でプラットフォームを利用できることも含め、自由度の高さがトロンの魅力になっているのです。

提携企業の多さも魅力の一つ

トロンは創設者はジャスティン・サン氏です。『Peiwo APP』のCEOで、中国を中心に世界中で1000万人以上のユーザー数を誇る大企業の経営者でもあります。

過去にリップル(XRP)の開発に携わっていた時期があるなど、仮想通貨と関連技術に対する造詣が深いのも特徴です。

また、ジャスティン氏は中国最大のインターネット通販会社アリババで働いていた経験もあります。

Peiwo内でトロンの購入が可能なほか、アリババの子会社アリエクスプレスでトロンを利用した決済が可能となっています。

中国国外の企業とも積極的に提携をおこなっているのも特徴で、東南アジア最大の自転車・バイクシェアリング事業者である『oBike』、中国東南アジア圏のソーシャルネットワーク・サービスの『GSC.social』、オンラインゲームプラットフォーム『Game.com』など、各業界で注目を集める企業やブランド名が並びます。

トロンが評価されている理由の一つが、ジャスティン氏の営業手腕です。提携先が多いことから、トロンの開発が順調に進めば様々な業界から人材やコンテンツが流入する可能性が高くなっているからです。

提携企業はさらに増える可能性もあり、中国、東南アジア圏で影響力の高い仮想通貨になる可能性もあります。

Peiwoが中国政府からIT産業の優良プロジェクトとして認められているのも大きなポイントになります。

中国の仮想通貨規制との兼ね合いがあるものの、トロンは中国国内で知名度が高い仮想通貨の一角となっているだけでなく、『すでに実用できる』仮想通貨なのです。

なぜ詐欺コインなどと呼ばれるようになったのか?

トロン 詐欺コイン
トロンは非常に注目度が高く、2017年に大幅に価値が上昇した仮想通貨の一つになっています。

時価総額が10位以内にランクインするなど躍進した一方で、詐欺コインなどと呼ばれ急激に価格が下がった仮想通貨にもなっています。

詐欺コインと呼ばれるようになった理由は複数存在します。まず、開発期間が10年と非常に長いことです。

仮想通貨プロジェクトは数年で実用化を目指すケースが多く、10年となると一般的な仮想通貨の数倍の期間をかけることになります。開発に時間がかかる分、状況を正確に把握することが難しいのです。

開発中のソースコードの公開もおこなわれたものの、まだ初期段階であることから機能性がないなどという指摘があったのも事実です。実用化の目途がつき辛いことが詐欺という憶測を呼ぶ原因の一つになったのです。

また、ホワイトペーパーの盗作疑惑が浮上したのもポイントになります。トロンが公開したホワイトペーパーが他の仮想通貨のホワイトペーパーの盗作だという声が上がったのです。

注意したいのは、トロン側が引用として利用したことを主張しているだけでなく、謝罪をおこなった上で修正作業をしていることです。

しかし、一度広がった情報やイメージを消すことは難しく、盗用した=詐欺とみなしている人も存在するのです。

また、ジャスティン氏が自分で保有するトロンを売却したのではないかと指摘する声が上がり、詐欺疑惑に発展したこともあります。

ただし、ジャスティン氏がトロンを売却した事実はなく、証拠とされたアカウントとの関連性も否定しています。

財団が保有するトロンは2020年1月1日までロックアップされているだけでなく、コールドウォレットに保管されているため引き出し自体ができないと主張しているのです。

トロンは開発期間が長い仮想通貨の一つで、提携などのプロジェクトは進んでいてもプラットフォームとしての実用化までには時間がかかります。

詐欺と呼べるだけの根拠は乏しく、どのように成長していくかも未知数の仮想通貨の一つなのです。

トロン(TRX)は日本上場を目指して活動している

2017年は80倍以上の値上がりを記録するなど話題が多かったトロンですが、一方で急激な値下がりも記録しています。

短期間に注目を集めた反動という見方も可能で、開発の実体とそぐわないからこそ価値が下がったともいます。

一方で、トロンは日本の仮想通貨取引所上場のための手続きをおこなっています。日本の仮想通貨取引所に上場するためには金融庁に審査書類提出し、審査をパスする必要があります。

トロンCEOのジャスティン氏は2018年1月14日に申請書類を金融庁に提出したことを発表しており、今後日本の仮想通貨取引所で実際に取り扱いが始まる可能性があるのです。

上場の時期はまだ未確定であるものの、複数の仮想通貨取引所に上場すれば、注目が集まるだけでなく価値が大きく上がる可能性があります。

トロンを購入できる仮想通貨取引所

トロン 取引所
トロンはまだ日本での上場を待っている仮想通貨の一つで、上場時期は未定です。実際に上場するかどうかは公式情報や各仮想通貨取引所の情報をチェックしていく必要があります。

海外の取引所で取り扱いがあるのは、

・バイナンス(Binance)
・ビットジー(Bit-Z)
・ゲートコイン(gatecoin)

などになります。

バイナンスは一部日本語のサポートもおこなっている中国の仮想通貨取引所で、仮想通貨のハードフォークに対する手厚いサポートや取り扱い仮想通貨の種類の豊富さが特徴です。

ただし、海外の仮想通貨取引所を利用する場合は、ビットコインイーサリアムを購入し、指定口座に入れて取引をおこなうなど一手間をかける必要があります。

日本円で仮想通貨を直接購入できるのは日本と、日本に支社を持つ仮想通貨取引所のみです。

アメリカドルなどに対応する取引所も存在しますが、購入できる仮想通貨はそれぞれ異なります。トロンはイーサリアムやビットコイン建てで購入することが一般的なため、注意が必要です。

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仮想ツーカー

仮想通貨に興味を持ち、実際に運用し始めて3年。今のところかなり上がりを出しています! 仮想通貨を始めたい方に向けて、知りうる限りの知識をご紹介していきますよ!

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