仮想通貨に親しんでくると、トークンという言葉をよく聞くようになります。一方で、トークンとは何かという突っ込んだ説明を見つけることができず、結局仮想通貨のようなものと割り切ってしまう人も多いのです。
ポイントになるのが、トークンは発行数を増やすことや複数の種類を作ることが簡単だということです。
また、トークンを作るプラットフォームも重要で、プラットフォームによってトークンの作りやすさもかわってくるのです。
トークンのポイントまとめ
・元になるプラットフォームが必要になることも
・個人でも作ることができる
・価値が高いトークンが独立して取引されることもある
トークンの定義を明確にすることは難しく、解釈の違いや利用される分野ごとの壁にぶつかることになります。
一方で、シンプルに解釈する方法もあります。トークンには商品券や引換券などの意味があり、貨幣の代替品と考えることもできるのです。いわば、簡易的な仮想通貨です。
トークンが貨幣などの代替品と考えるのに一番わかりやすいのが、仮想通貨開発前のトークンの付与です。仮想通貨の開発にはお金がかかります。
しかし、仮想通貨開発の技術者を雇うだけのお金をもっていて、売り出しのルートの確保や宣伝広報の人材もまかなえるほど資金力を持っている人はごくごく少数です。
そのため、仮想通貨開発のために今後の計画を発表し、広く世界中から資金を集める流れが一般化しているのです。
ICO（新規仮想通貨公開）の手法として一般的ですが、資金を集める場合は実際に配る仮想通貨の準備自体ができていないことになります。
そのため、将来的に仮想通貨が誕生した際に引き換えることができるトークンを配布し、実際の完成時にトークンの保有数に応じた仮想通貨を付与するケースが多いのです。
トークンの引き換えは1対1で行われるとは限らず、先行して購入した人にボーナスが与えられるケースもあります。
ボーナス目当てに購入する人がいることや、取引所の上場による価格上昇を見込んで購入する人がいることが、ICOが多額の資金を集められる理由の一つになっています。
一方で、仮想通貨開発のプロジェクト自体が破綻してしまった場合は、トークン自体が無価値になってしまう可能性があります。仮想通貨として発行されていて、実際に取引所などで取引があれば、取引所経由で破綻前に処分するといった選択ができます。
しかし、開発実体の確認が難しいトークンの場合は、仮想通貨取引所自体がリスクを避けるために扱うことを避ける傾向があります。
開発途中の仮想通貨のトークンが売買できる取引所も存在しますが、その分リスクが高いのが特徴です。
元になるプラットフォームから複数のトークンが誕生する
仮想通貨発行前のトークン以外にも、トークンが実際に利用されるケースがあります。これは仮想通貨のプラットフォームを利用し、新たに仮想通貨に類似した仕組みを生み出した場合です。
特徴的なのは、同じプラットフォームで動作する仮想通貨が複数誕生する可能性があることです。
また、技術や知識があれば自分でトークンを開発し、ICOで公開できるプラットフォームも存在します。
多くのトークンを生み出しているプラットフォームの一つがイーサリアムです。イーサリアムはスマートコントラクト機能をもち、様々な契約情報やシステムを柔軟に組み合わせられる仮想通貨です。
売買や契約の自動化、効率化ができるのが魅力になっています。仮想通貨ではビットコインに次ぐ時価総額を誇り、将来性の高さや応用力の高さが評価されています。
スマートコントラクト機能は応用範囲が広く、商品の引換券や株券のようなものも発行可能です。
設計者が自由に機能を付け加えられるため、イーサリアムのプログラムで動く、新しい仮想通貨のような存在を生み出すことも可能なのです。
イーサリアムプラットフォーム上で作り出された有名なトークンの一つがオーガー(REP)です。
オーガーは占い師の意味で、未来に起こることを予測し、賭けとして成立させることができる仮想通貨です。ユニークな特徴と先進性から人気が高く、独立した仮想通貨として仮想通貨取引所で取引されるケースもあります。
しかし、もともとはあくまでイーサリアムで生みだされたトークンで、一から仕組みを開発し、仮想通貨として完結している存在ではないのです。
他にも中国版イーサリアムとも呼ばれるネオ（NEO）など、スマートコントラクトを採用した仮想通貨は独自のトークンを作り出せるようになっています。
イーサリアムなどのプラットフォームでトークンを作り出すメリットは、開発のノウハウなどが蓄積されているということです。
他のトークンを参考にして新しいトークンを作ることが比較的簡単で、一から仮想通貨を作るよりも開発のハードルが低くなっています。
ビットコインなど他の仮想通貨をベースに仮想通貨を開発する方法もありますが、課題が多い仮想通貨も多く、問題点をそのまま引き継いでしまう可能性があります。
イーサリアムなどのプラットフォームは、企業独自の仮想通貨などを生み出すことも可能にしています。企業ごとに独自のトークンを発行し、商品券や優待券として機能させることも可能です。
価値が高いトークンであれば、ICOを行い、資金を集めてさらに開発を進める、あるいは実用化に向けた投資に当てるといった選択肢も出てきます。
企業ではなく個人でICOを行うことも可能なことも魅力の一つになっています。
なぜトークンだけにならないのか？
非常に便利に見えるトークンですが、トークンにはトークンの弱点があります。
まず、仮想通貨発行前に生み出されたトークンは、開発が失敗すれば無価値になります。様々なプラットフォームで開発されたトークンは、その基本構造を受け継ぐことになります。
そのため、処理速度などが元になる仮想通貨のプラットフォームに縛られることが多く、セキュリティ上の問題なども共有されることになります。
プラットフォーム自体の利用者が少なければ、全く普及せずに終わってしまう場合もあります。そのため、新規に仮想通貨を開発する開発者や企業が後を絶たず、仮想通貨が乱立する要因にもなっているのです。
新規で仮想通貨を作る場合は開発期間が長くなりがちですが、その分設計に自由が利くようになります。
また、過去にはトークンの利用に失敗し、仮想通貨が盗まれる騒ぎがあったのもポイントです。これがイーサリアムプラットフォーム上で発生した、『The DAO事件』です。
The DAOはイーサリアム上で動くトークンとして開発されましたが、プログラム上に欠陥があり、公開してすぐに発行額の3分の1が盗まれるという事件が発生したのです。
イーサリアムはこの欠陥を、The DAO発行以前の状態に巻き戻すことで強制的に解決しました。イーサリアム上でThe DAOを利用できない状態にすることで被害を無効化したのです。
しかし、この手続きが中央集権的（政府などの中枢組織が意思決定をする仕組み）と判断され、開発者コミュニティが分裂するきっかけになりました。
この事件により、トークンに問題が発生した場合はプラットフォーム全体に影響が波及する可能性があるという悪いイメージがついてしまいました。
実際にはイーサリアムのプログラムに問題がないことは確認されていますが、不安に思う人がいるのもポイントです。
仮想通貨の運営管理を自分で行いたいなどと考える人がいる限り、仮想通貨もトークンも新しく誕生し続ける可能性があるのです。
仮想通貨とトークンまとめ
トークンは仮想通貨と違い、ベースになる技術が存在し、特定のプラットフォーム上で利用できるものです。また、仮想通貨ができる前の引き換え券として発行される場合もあります。
特定のプラットフォームを利用すれば、機能もプラットフォーム上設計可能な範囲に制限されます。
メリットとデメリットも両方あるからこそ、トークンと仮想通貨が両方が存在し、それぞれに価値がある状態になっているのです。
価値がつかずに消えてしまうトークンも存在するため、将来性を見極めることが投資や実用のポイントになっています。
