リップル(Ripple)は個人取引ではなく、銀行間取引をターゲットにした仮想通貨です。
様々な法定通貨(円やドルなど)や仮想通貨の交換を円滑にし、結びつけるという特徴があります。リップルという仮想通貨を通して様々な通貨を両替するような仕組みを作ることが可能なのです。
銀行手数料の削減に貢献すると言われていて、日本の大手銀行もリップルを利用したシステムの実用化を目指しています。
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銀行取引をターゲットにしたリップル
リップルは、リップル社が開発した仮想通貨で、略称はXRPになっています。
もともとリップルはビットコインの欠点を改善するために作られたと言われていて、取引を円滑に、かつ大量に処理するための仕組みが組み込まれているのが特徴です。
ビットコインの欠点の一つが、処理の遅さです。ビットコインは決済の承認に時間がかかるため、実際に商業で利用するための壁の一つにもなっています。現在も改良は続いていますが、そもそもの仕組み自体が古くなりつつあるのです。
リップルは仕組み自体を見直すことで、短時間で大量に取引ができるように工夫されています。
個人でも時間がかかる取引を銀行などの金融機関が利用した場合、更に時間がかかることが予測されます。しかし、リップルであれば金融機関が大量の処理を行っても、迅速な処理が可能になります。
また、リップルは現実の通貨と、様々な仮想通貨の情報を結び付けられるようになっています。
リップルに日本円やドルなどの法定通貨の情報を結びつけ、仮想通貨の情報も結びつければ、あらゆる通貨との両替が可能になります。
円をリップルに替え、リップルからビットコインなどの仮想通貨に替えるなど柔軟な利用ができるのです。
リップルは世界中のコンピューターで分散処理される仕組みになっているため、維持コストが安く済みます。
取引時の手数料も安く抑えられるのも特徴で、銀行などがリップルによる取引システムを利用した場合、取引手数料が数割単位で削減できるといわれています。
世界の大手企業が出資や提携を行っている
リップルが世界に注目されるきっかけになったのが、googleから出資を受けたことです。
googleは世界をリードする企業であり、様々な先進企業に積極的な投資を行っていることが知られています。リップルは世界のgoogleが目をつける先進性があるということで注目を浴びたのです。
リップルのネットワークを利用すると宣言している金融機関は多く、日本のメガバンク、ゆうちょ銀行、世界の主要な銀行が名乗りを上げています。
世界的な送金ネットワークが誕生する可能性は高く、実用化に向けて検証実験を重ねている銀行も存在します。
SBIグループはリップル社に巨額の投資を行っていて、グループを挙げてリップルの利用を推進し、価値を高めていくことを目指しています。
グループには証券会社や銀行が含まれるため、実用化によるメリットも大きくなります。また、みずほフィナンシャルグループと共同で送金実験なども行っています。
リップルの価格上昇に大きな影響を与えたのが、東京三菱UFJ銀行のリップルネットワークへの加入宣言です。東京三菱UFJのリップルネットワーク参入発表があった後、リップルの価値が急上昇したのです。
日本は仮想通貨の取引量が非常に多く、投資に積極的な人が多いのも特徴です。将来的な価値の上昇を見越して投資をした人も多く、価値が急上昇した仮想通貨としても知られるようになったのです。
リップルの価値は低迷していた
リップルは価値が低迷していた時期が長く、安値で購入できる期間も長くなっていました。
価値が急上昇し、今後も伸びる可能性が高くなっていますが、価値が10分の1以下の期間が長かったのです。
価値が低迷していたことの理由の一つが、リップル社が大量のリップルを保有してたことにあります。
リップル社の保有するリップルは市場に出回る予定のリップル過半数を超えていて、大量に売却を行えばいつ値崩れするか分からない状態だったのです。
しかし、リップル社がリップルの売却を2017年末まで凍結すること、売却も段階を経て徐々に行うことを発表し、価値が上がる場面もありました。
世界の主要銀行のリップルネットワーク参加など、複数の情報が結びついたことがリップルの価格上昇を支える要因にもなっています。
注意点は、リップルを利用した送金ネットワークはいまだ開発中であり、実用化にあたっては様々な課題があることです。
ネットワーク自体が実用化できても、法律上の定義などで調整が必要になる可能性もあります。最先端だからこそ手探りな部分が存在するのです。
リップルの今後まとめ
リップルは2017年になって大きく価値が上昇した仮想通貨です。世界からの注目度も高く、今後も価値の上昇が続く可能性もあります。
投資だけでなくシステム開発に乗り出す企業も多いため、どのような情報がどこから出るかわからないのも特徴になっています。
リップルの特性上、個人取引で利用されることは少ないことにも理解が必要です。ショッピングには不向きなため、購入する場合は投資目的として割り切ったほうがわかりやすくなります。
リップルを取り扱う国内取引所も存在するため、手に入れるハードルも低くなっています。
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